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【金沢工業大】 地域特性を活かした再生可能エネルギーの地産地消モデルを構築へ

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 金沢工業大は、再生可能エネルギーや蓄電池・EV(電気自動車)・水素・熱活用などを組み合わせた電力制御システムを構築する「エネルギーマネジメントプロジェクト」を2018年春より開始しているが、10月15日付の同大ホームページで、このプロジェクトは、再生可能エネルギーを軸にした、エネルギーを地産地消する、地方創生のエネルギーコミュニティモデルの構築を目標にしていると発表。具体的には、1. 太陽光・風力・小水力・バイオマス発電・地熱発電などによる創エネ 2. 蓄電池・EV・水素へのエネルギー貯蔵 3. DC(直流)リンクによる効率化 4. 温泉水・地下水・バイオマスボイラ・低温発電を用いた熱活用などを組み合わせ、地域内エネルギーの最適な運用を実現することを、プロジェクトの最終的なゴールとして設定している。

 温室効果ガス排出の抑制は世界全体で喫緊の課題であり、重要な脱炭素エネルギーとされる再生可能エネルギーを安定供給するためには、分散型制御の電力システムが必要。プロジェクトでは、この新しいシステムを構築するとともに、電力だけではなく、地域資源をも組み合わせたベストミックスを探り、地域で電力を融通しあうエネルギー基盤技術を構築するという。

(大学HP:https://www.kanazawa-it.ac.jp/kitnews/2018/1015_energy.html